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あまりにもつまらない日本社会にまつわるデータと所感

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つまらない
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ただ、高校における不登校の割合を見てみますと、その数値は一貫して中学校より低く、 平成17年度(2005年度) は1.66%に対して令和元年度(2019年度)では1.58%と改善傾向にあります。

多くの生徒にとって、高校はどの学校に進学するかをある程度選択する余地があり、中学校で不登校だった生徒も不登校生徒のケアができる高校に進学することで再び学校に通えるようになるのかもしれません。

また、近年はN高校のような新しいタイプの通信制高校が生徒数を増やしている影響も無視できないでしょう。

通信制であれば、おそらく登校していなくても家からオンラインで授業に出ていれば統計上「不登校」扱いではなくなるはずです。

ちなみに、N高の生徒数はいまは1万5000人を超え、生徒数で日本最大の高校となっているそうです。

N高はなぜ伸びる? 日本一生徒数を集めるネットの高校の秘策
学校法人角川ドワンゴ学園 が運営する「N高等学校」が今、存在感を示している。20年に5565人が入学し、開校から5年で生徒数は1万5000人を超えて日本一のマンモス校に。授業で使用する学習アプリ「N予備校」を一般向けに開放したことでも注目を集めた。N高が伸びる理由を奥平博一校長に聞いた。

なお、不登校に対するスタンスとしては、学校くらい気合で行けよという精神論アプローチと、無理して通わなくていいんだよという寛容アプローチに大別されるのかなと考えています。

個人的には、人生を生きるうえで根性も大事な要素だと認識しており、学校くらい行けないようでは社会で通用しないぞ、という理屈もある程度は理解できます。

しかし、昨今の小中学校に楽しくさえもないのに通うほどのメリットがあるのか、という疑問も頭にあるのです。

学校で習ったことのほとんどは社会に出てから役に立たないというのはその通りですし、僅かに役立つ部分もいまやインターネットと参考書を併用しての自習を行えば身に付きます。

テクノロジーの使い方を間違えなければ、むしろ学校の授業なんかに出ない方が学習や情報収集の効率が良く、学校に行かない方が体力的にも時間的にも余裕があるので、インプットをアウトプットに変換するための様々な行動もやる気さえあれば行いやすいでしょう。

もちろん、学校では人間関係や社会性も学ぶことができます、実際、多くの生徒は学校という場で人間関係や社会性を学ぶのでしょう。

とはいえ、どうしても学校に行きたくないと思えるような状況における人間関係など本人には全く利益をもたらさないでしょうし、学校で会得して役に立つ社会性というのは、そういった雰囲気のある教室に無理矢理合わせにいくような社会性ではなく、もっと前向きな協働を行うための社会性でしょう。

そう考えると、気合いさえあれば学校に通えるだろうという理論にはYesですが、じゃあ、楽しくもないのに通うほどのメリットがるかと言われるとNoかな、という気もします。

さて、ここまでは学校がつまらなかったり、あまつさえ不登校になっている児童生徒に焦点を当ててきましたが、ここからは多数派の生徒にも焦点を当てていきましょう。

なんだかんだ言いながらも過半数の生徒は学校生活を楽しんでいるわけで、彼らは学校で知識なり社会性なりの様々な技能を獲得し、大人になった暁には明るく前向きに日本を成長させてくれるかもしれません。

そんな彼らに対して、具体的には、2019年に18歳だった生徒に対して行われたアンケートの結果がこちらです。

Q. あなた自身について、お答えください。(各設問「はい」回答者割合)

18歳意識調査結果の棒グラフ。日本、インド、インドネシア、韓国、ベトナム、中国、イギリス、アメリカ、ドイツの、各国17歳~19歳の男女1000名が回答。 設問1、自分を大人だと思う。日本29.1%、インド84.1%、インドネシア79.4%、韓国49.1%、ベトナム65.3%、中国89.9%、イギリス82.2%、アメリカ78.1%、ドイツ82.6%。  設問2、自分は責任がある社会の一員だと思う。日本44.8%、インド92.0%、インドネシア88.0%、韓国74.6%、ベトナム84.8%、中国96.5%、イギリス89.8%、アメリカ88.6%、ドイツ83.4%。  設問3、将来の夢を持っている。日本60.1%、インド95.8%、インドネシア97.0%、韓国82.2%、ベトナム92.4%、中国96.0%、イギリス91.1%、アメリカ93.7%、ドイツ92.4%。  設問4、自分で国や社会を変えられると思う。日本18.3%、インド83.4%、インドネシア68.2%、韓国39.6%、ベトナム47.6%、中国65.6%、イギリス50.7%、アメリカ65.7%、ドイツ45.9%。  設問5、自分の国に解決したい社会課題がある。日本46.4%、インド89.1%、インドネシア74.6%、韓国71.6%、ベトナム75.5%、中国73.4%、イギリス78.0%、アメリカ79.4%、ドイツ66.2%。  設問6、社会課題について、家族や友人など周りの人と積極的に議論している。日本27.2%、インド83.8%、インドネシア79.1%、韓国55.0%、ベトナム75.3%、中国87.7%、イギリス74.5%、アメリカ68.4%、ドイツ73.1%。
引用元:https://www.nippon-foundation.or.jp/who/news/pr/2019/20191130-38555.html

Q. 自分の国の将来についてどう思っていますか?

18歳意識調査結果の棒グラフ。中国、インド、ベトナム、インドネシア、アメリカ、イギリス、韓国、ドイツ、日本の、各国17歳~19歳の男女1000名が回答。  中国は良くなる96.2%、悪くなる0.1%、変わらない1.1%、どうなるか分からない2.6%。  インドは良くなる76.5%、悪くなる7.3%、変わらない5.6%、どうなるか分からない10.6%。  ベトナムは良くなる69.6%、悪くなる9.3%、変わらない2.5%、どうなるか分からない18.6%。  インドネシアは良くなる56.4%、悪くなる11.7%、変わらない4.5%、どうなるか分からない27.4%。  アメリカは良くなる30.2%、悪くなる29.6%、変わらない11.3%、どうなるか分からない28.9%。  イギリスは良くなる25.3%、悪くなる43.4%、変わらない11.6%、どうなるか分からない19.7%。  韓国は良くなる22.0%、悪くなる26.7%、変わらない19.7%、どうなるか分からない31.6%。  ドイツは良くなる21.1%、悪くなる35.5%、変わらない14.9%、どうなるか分からない28.5%。  日本は良くなる9.6%、悪くなる37.9%、変わらない20.5%、どうなるか分からない32.0%。
引用元: https://www.nippon-foundation.or.jp/who/news/pr/2019/20191130-38555.html

データ元は日本財団という団体が行った「18歳意識調査」という調査の第20回であり、 テーマは「国や社会に対する意識」(9カ国調査)とのこと。

調査方法について、日本財団は以下のように説明しています。

日本財団は2019年9月下旬から10月上旬にかけた20回目の「18歳意識調査」で、インド、インドネシア、韓国、ベトナム、中国、イギリス、アメリカ、ドイツと日本の17~19歳各1,000人を対象に国や社会に対する意識を聞きました。

https://www.nippon-foundation.or.jp/who/news/pr/2019/20191130-38555.html

なんというか、かなり悲惨な結果です。

社会問題
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明日も物語に魅せられて

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